＜解説者＞歯科医師 長縄拓哉 先生
歯科医師（医学博士） デジタルハリウッド大学大学院 ムツー株式会社代表取締役
東京歯科大学卒業。都内大学病院で口腔腫瘍、顎顔面外傷、口腔感染症治療に従事。デンマーク・オーフス大学に留学し、口腔顔面領域の難治性疼痛（OFP）について研究。口腔顔面領域の感覚検査器を開発し、国際歯科研究学会議（IADR2015、ボストン）ニューロサイエンスアワードを受賞。デンマークと日本の研究活動推進プロジェクトJD-Teletech日本代表。（一社）訪問看護支援協会BOCプロバイダー認定資格講座総括医師。 * 日本遠隔医療学会・歯科遠隔医療分科会長。 * 日本口腔顔面痛学会評議員、同学会診療ガイドライン作成委員。 * 日本口腔内科学会代議員。 * 厚生労働省教育訓練プログラム開発事業 メディカルイノベーション戦略プログラム委員。 * 千葉大学遠隔医療マネジメントプログラム委員。

■分類③「遠隔健康医療相談」について
遠隔医療の三分類の「③遠隔健康医療相談」について、歯科医師法の対象である「①オンライン診療」「②オンライン受信勧奨」とはきちんと区別しておく必要があるため、概要を簡単にお伝えします。

１．概要
遠隔健康医療相談はあくまで「相談（非医療行為）」にあたります。
そのためマニュアル対応が求められ、また医療機関外（自宅など）でも実施可能で、全額自費対応となります。
マニュアル対応というのは、教科書に書いてある一般的な内容をお伝えすることです。

例えば、本指針には皮膚科の事例の記載がありますが、

《診療》「あなたはこの発疹の形状や色ですと蕁麻疹が疑われるので、皮膚科を受診してください」（「あなた」「この」などの個別対応、適切な診療科への受診勧奨）

《相談》「発疹がある場合は皮膚科を受診してください」（漠然としており、誰が言ってもいいような、医療に関する一般的な情報提供、受診勧奨）

との違いがあります。

なお平成30年の本指針において、遠隔健康医療相談については二つの点のみあげられています。
１）「医師が行う場合」と「医師以外が行う場合」は異なる
２）分類①「オンライン診療」などとの違いは下記の表の通り

２．法整備
上述の二点以外は、遠隔健康医療相談に関しての説明文言の記載などは無く、この限定的な情報の中から何ができるかを見出す必要があります。例えばオンライン診療との比較に関しては、下記の点があげられます。

＜オンライン診療との比較＞

３． 歯科での活用
歯科での活用においては、
・初診への導線
・患者とのより深い信頼関係の構築
などがあげられます。

■今後の展望
特例の時限措置はいつまでという明確な期限がなく、少なくとも新型コロナウイルス感染症が落ち着くまでは続くのではないかと思います。
またAfterコロナになっても、歯科オンライン診療は対面診療の補完的・棲み分け可能な診療として、間違いなく活用できる手段だと思います。少しでもご興味がある歯科医療従事者の皆さまは、できることから是非とも初めてみてください。


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